テーマ:『ものづくりの社会環境と経営』の事例を知る・学ぶ
日時:2021年6月11日(金)14:00~16:40
申し込み/状況 参加人数: 51人
オンライン ZOOMにて開催
★ZOOMのミーティングIDとパスワードの入手方法★
①ログイン後、このページの下部にある参加フォームから参加登録をしてください。
②同ページの上部にある『申し込み/状況』にアクセスしてください。
③MAKERS BRAIN LLP 河添俊幸のコメント欄にIDとパスワードとURLを記載しています。
※稀にIDとパスワードが変更にあることがあります。この場合は③のコメント欄を更新します。
※ZOOMはアプリをインストールしないでブラウザから参加することも可能です。
指定URL画面から「ミーティングを起動」をクリック→「アプリケーションをダウンロードまたは実行できない場合は、ブラウザから起動してください。」の「ブラウザから起動してください。」をクリックしてください。
ZOOMへのアクセスはパソコン推奨
■開催日時 6月11日(金) 14:00~16:40 (受付開始 13:45~)
■申込締切日 6月10日(木)
■定員100名(100ライセンス)になり次第、終了致します。
1台のZOOMにて複数人参加の場合、参加者名を記入下さい。
■担当幹事 経済産業省 垂水 伸輔/CADネットワークサービス 西村将人
■お問合せ 関西設計管理研究会 事務局長 河添 俊幸
コンタクトフォームからお問い合わせください。 https://keac.jp/#contact
14:00~14:10 | 会長挨拶 & Facebook紹介 等 Facebook URL : (2) 関西設計管理ネットワーク2.0 | Facebook
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14:10~15:40 | ひとりの「思い」で組織は変わる ~暗黙知を形式知にする場づくり~ アクセラテクノロジ株式会社 営業グループマネージャー 村上 修司 氏 会社HPリンク: アクセラテクノロジ株式会社 ナレッジマネジメントでビジネスを加速 (accelatech.com)
“楽しみながら”をコンセプトにした、組織横断の自主参加型ナレッジ・マネジメント活動に興味はありませんか。 1995年発表の”知識創造企業”において、野中郁次郎 現教授は、知識=ナレッジこそが組織最大の資源であると説きました。 “SECIモデル”をスパイラルさせることで、業務ノウハウや成功事例など、企業内に蓄積されたナレッジの共有や活用が行われ、 前半は活動概要や仕組み、成果など、企業内でのナレッジマネジメント活動の全体像、後半は、当初経理担当だった村上氏が、
【アンケート_フォーム】 ※参加者対象:是非ご協力お願いいたします。 第498回例会:「ナレッジマネジメント実践ヒストリー」の講演に関するアンケート (google.com)
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15:40~15:50 | 休憩 |
15:50~16:30 | 【働き方改革をさらに加速するために】 デジタルホワイトボードによるハイブリット会議でDX化を促進 テクノホライゾン株式会社 事業推進部 ビジネス推進課 EBISS(エビス) エリア統括マネージャー 石原 一也 氏 会社HPリンク: テクノホライゾングループのエルモは教育やビジネスのICT化製品や経営と業務効率化のためのソリューションを提案する企業です。 (elmo.co.jp)
設計・製造の過程においては、関連部署とのミーティングが欠かせないもとなっています。 ですが、働く場所が多様化した現在、会議室の役割は固定された「場所」からコラボレーションを生み出すための「空間」へと移り変わっています。 そうした中でも、これまでの手書きの活用や、手元の資料や実物などを見せるというスタイルを崩さず、デジタルとアナログを融合させ、コミュニケーション活性化を促進するソリューションをご紹介いたします。
【アンケート_フォーム】 ※参加者対象:是非ご協力お願いいたします。 第498回例会 : テーマ_ものづくりの社会環境と経営 エルモカンパニーアンケート (google.com)
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16:30~16:40 | 次回案内等 |
LIXILでのナレッジマネジメントの経験を生かしてアクセラテクノロジ株式会社に転職された村上 修司 氏に講演を頂いた。「知の共有」は永遠のテーマであり、どのように各企業で進めて行くのかが課題となることを再認識させられた。
働き方改革をさらに加速するためにということでデジタルホワイトボードによるハイブリット会議について紹介を頂いた。デジタルホワイトボードがクラウドなどにもつながり進化していることが確認できた。今後、教育現場でも活用が進んでいくことで将来の企業内でもこれらのデジタル機器を当たり前のように使える人材が増えて行くことを想定した企業内での普及を目指していく必要性があることを感じた。
新型コロナ禍において、知識の共有やデジタル機器の有効活用は待ったなしの状態であり最新情報を収集しながら活動を進めて行く必要があると感じた。